フィジオアクティブHVのよくあるご質問

この製品は海外でも使えますか?飛行機では機内持ち込みできますか?などのご質問にお答えいたします。

海外でも使えますか?

ACアダプタの定格電圧は100-240Vに対応していますので、行き先がこの電圧範囲内(これを外れる国はまずないはずですが)であれば「変圧器」は必要ありません。

ただし、コンセントに差し込むプラグ形状は現地に合わせて「変換プラグ」をご用意下さい。
Aタイプ・Bタイプ・Cタイプ・Oタイプ・BFタイプの5種類の変換プラグがセットになった商品などがございます。こういったセット商品が1つあればアメリカ・カナダ・香港・ヨーロッパ・オーストラリアなどの主要国で使用できます。

 

飛行機では、機内持ち込みですか?預け荷物ですか?

JALの規定を一例に挙げます。
http://www.jal.com/ja/safety/airport/baggage.html

内蔵される各々の電池の容量が以下の容量を超えないものとあります。

  • リチウム電池はリチウム含有量が2g以下のもの
  • リチウムイオン電池はワット時定格量が160Wh以下のもの
  • リチウム含有量が2gを超える場合、またはワット時定格量が160Whを超える場合は機内へお持込みもおあずかりもできません。

フィジオアクティブHVに搭載されているバッテリーは

  • 電源電圧7.4V
  • 電池容量1,250mAh
  • リチウムの含有量は2g以下

なので、計算すると
エネルギー容量(Wh)=電圧(V)×電流容量(Ah)
7.4(V)×1.25(Ah)=9.25(Wh)
となりますので、規定にある160Whには到底及びません。

ただし、治療用ゲルなどの100ml以上の液体は機内持ち込みができません。ご注意ください。100ml(g)を超える液体物は預け手荷物へ。

※ ご参考までに

リチウム電池には、使いきりの「リチウム電池(一次電池)」と、充電して繰り返し使える「リチウムイオン電池(二次電池)」の二種類があります。
使いきりを「リチウム一次電池」、充電式を「リチウムイオン電池」とした場合、「リチウム含有量」が問われるのは、使い切りの「リチウム一次電池」のほうです。

小さいものでは「コイン電池・ボタン電池」などがあり、大きなものでは「直径50cm以上の大型掛時計」といったものが該当しますが、大型のものでも1.5g程度のようです。機内持込みも、預けも出来ない「リチウム含有量が2gを超える」電池とは例えば、AED(除細動器)で6gといったものが挙げられます。

また、ワット時定格量160Wh以下という点で、現在主流の充電式の「リチウムイオン電池」ですが、身近なもので見てみると、
・デジカメ用のバッテリ(3.7V 1,100mAh)で4Wh
・携帯電話(3.7V 900mAh)で3.4Wh
・ノートPCのバッテリ(11.1V 4,400mAh)で48Wh
・充電式工具マキタのバッテリ(36V 2.6Ah)で93.6Wh
よって機内持込みも預けも出来ない「ワット時定格量が160Wh」を超えるリチウムイオン電池は通常ではほぼ無く、電動アシスト自転車用のリチウムイオン電池(25.2V 13.2Ah)332.6Whくらいのようです。

記事引用元:https://blogs.yahoo.co.jp/ccobouex/13528366.html

※ 最新の情報は航空会社様にお尋ねください

法定耐用年数、耐用期間って何?

医療機器で耐用年数、耐用期間というものがありますが、それぞれ異なる意味を持っています。両方とも保証期間ではありません。問い合わせを受ける場合は耐用<年数>の方が圧倒的に多いです。
一般的によく使われる保証期間は、医療機器に不具合が生じ、かつ使用者側に過失がない場合に、メーカー責任の可能性があるとして無償修理などの保障に応じてもらえる期間のことです。大抵は1年となっていることが多いです。


耐用期間:各社の自己基準で設定される、点検を行っていたとしても製品が安全に使える期間
当該機器の標準的な使用状況と標準的な保守状況の中で、交換部品、捕用品等を交換したり、修理・オーバーホールを繰り返したりしても、その機器の信頼性・安全性が目標値を維持できなくなる予想される耐用期間。

簡単に言うと、どんなに点検をしっかり受けていたとしても、使用によって色々な部品は摩耗、消耗されるため、この期間以上では安全性が担保できないという「メーカー側の目安」です。
なお、当該機器が使用できなくなる期間として「耐用<寿命>」というものもあります。

耐用年数:省令によって定められた、税制上の減価償却のための数字
財務省令に基づいた減価償却資産の耐用年数からきているもの。当該物の直接的、物理的な耐久性とは別物で、あくまでも税を軽減するための減価償却費算出の関数。税制上の耐用年数は医療機器で決まっています。

簡単に言うと、パソコンなど仕事で使う備品もそうですが、企業は購入した備品=資産を毎年償却しています。その償却の年数の目安で、大体普通に使っていたらこれくらいの年数は持つものでしょう、という「財務省の目安」です。

国税庁:主な減価償却資産の耐用年数表

カテゴリー 製品名 耐用期間
(メーカー目安)
耐用年数
(財務省の目安)
低周波治療器 フィジオアクティブHV 7年 6年
超音波治療器 フィジオソノ 6年 6年
マッサージ器(体外衝撃波治療器) ショックマスター 6年 6年
美容器(非医療器) ラジオスティムMH2 5年 5年
暖房用機器(非医療器) フィジオパック ウォーマー 5年 6年
医療機器(その他) フィジオパック 5年 6年